孤高の求道者サトルです。
みなさんは暗号資産のパイオニアであるビットコイン(BTC)は持っているでしょうか？
今回は投資関連の雑談記事としてBTCに関する噂について記事を書いてみました。
ビットコイン(BTC)暴騰説の根拠
2026年未明にBTCが暴騰するという噂がネット上でまことしやかに囁かれています。
本来なら昨年2025年にBTCは日本円で3,000万円を突破すると暗号資産の値動きを分析している投資家や暗号資産関連を取り扱うネット記事、業界関係者を名乗るyoutuberなどが界隈の噂としてBTC暴騰の噂話を取り上げていました。
その噂話といいますのはざっくりと米国のトランプ大統領が中間選挙に合わせて金融業界の有力者や資産家に都合の良い法案（クラリティ法案）を通すまでの時間稼ぎとして価格を抑えて投げ売りを拾う指示（レンジ相場形成）を銀行に出しているという内容のようです。
こうした動きというのは株の世界では通称玉拾いと呼ばれ、大資本家が常套する手口として知られています。
ビットコイン(BTC)の法則2年で10倍理論
BTCは2年で10倍以上になっていたという過去の値動きからBTCの法則として語られていましたが、近年では当初からの価格高騰の影響か10倍以上になる事象は起きづらくなくなっておりますが、それでも年数を経るごとに価格は上がって行っております。
BTCは2008年にサトシナカモトと名乗る匿名の人物がインターネット上に発表した論文から開発がスタートした暗号資産（仮想通貨）で、2009年1月に誕生した最初のBTCは、まだ通貨としての価値が認められておらず、1BTCの価格はほぼ0円でした。
2009年10月に「New Liberty Standard」というサイトで初めて価格が提示され、1BTC＝約0.07円と算出されました。この価格は当時のマイニングにかかる電気代を基に決められたものとされています。
2010年5月にはフロリダ州のプログラマーがピザ2枚を1万BTCで購入した出来事がありましたが、この時の価格は1BTC＝約0.2円とされており、これがBTCを使った初めての実用的な決済とされています。
2010年7月には当時最大級のBTC取引所「Mt.Gox（マウントゴックス）」がサービスを開始し、1BTC＝約7円まで上昇しました。初めてBTC価格が提示された約0.07円が7円となったので2年で100倍になりました。
2011年に入るとBTCは世界中から注目を浴び始め、それに伴って価格も急上昇しました。Mt.Goxが日本のTibanne社に買収されたニュースをきっかけに価格は10倍の70円台へ高騰し、米国の大手メディアTIME誌で特集が組まれたのをきっかけにその知名度が一気に広がり、価格は約1,500円まで急騰しましたが、2011年6月にMt.Goxがハッキング被害を受けたことでセキュリティ不安が広がり、2011年末には300円台まで値下がりし、「ゴックスした」という造語が誕生しました。
2012年になるとブログのプラットフォームであるWordPressにビットコイン決済が可能となるプラグインが誕生したことやマイニング報酬の半減期を迎えたことなどがプラス材料となり、1BTC=1,000円台まで回復します。2010年の約7円がこの2年で1,000円台となり100倍超となりました。
2013年3月に起きたキプロス危機ではユーロなど法定通貨への信用が揺らぎ、代替資産としてBTCが注目を浴びたのをきっかけに価格は約4,500円に急上昇し、さらに10月には中国の大手検索エンジン「百度（バイドゥ）」がBTC決済を採用したことで価格は約15,000円に達しました。
2013年12月には日本でも暗号資産（仮想通貨）の存在が知られることとなります。公共放送局であるNHKでBTC特集が放送されたのをきっかけに日本国内での知名度も一気に拡大し、価格は12万円台まで急騰しましたが、その直後に中国政府がBTC取引を禁止すると発表し、1BTC=約75,000円まで値を下げることになりました。
2014年はMt.Goxが再びハッキング被害を受け、当時の価格で約470億円に相当する85万BTCが盗まれるという事件が起こります。この事件を受けてMt.Goxは暗号資産に関するすべての取引を中止し、同年2月24日に取引所を閉鎖する出来事がありました。
2014年1月には9万円前後で推移していたBTC価格は、この事件をきっかけに一気に6万円台まで急落し、4月には約3万円台にまで落ち込みましたが、その後は米国でPC業界大手のDellや世界一のIT企業マイクロソフトなどの大手IT企業がBTC決済を採用したことなどを受けて、2014年12月には1BTC＝4万円前後まで価格が回復しました。2012年の1,000円台がこの2年で4万円台となり40倍となりました。
余談ですがこの時期に私は第二のBTCとしてリップルコイン（XRP）に将来性を見出して当時の有り金にクレジットカードで借金までして一世一代の大勝負を仕掛けましたが、ここで勝負していなければ多分今でもしがない派遣社員をやっていただろうと思います。
2015年はMt.Goxのユーザーを取り込んでいたBitstampがハッキングされる事件を受け、BTC価格は約2万円に大暴落し、相次ぐハッキング事件の発生を受けて、同年6月には米国のニューヨーク州がBTCを取り扱う事業者を免許制とする「Bit License(ビットライセンス）」を導入しました。
同年10月には欧州司法裁判所でBTCの取引は付加価値税であるVATの課税対象外であるという見方が示され、BTCは正式に支払い手段として認められ、税金の問題がクリアになったというニュースにBTC市場が反応して年末には1BTC＝約5万円まで上昇しました。
2016年には日本でもBTCの動きが活発になり始め、暗号資産（仮想通貨）やブロックチェーンに関する実証実験を行う大手金融機関や大手企業が現れ始め、5月には暗号資産に関する規制を初めて法律に明記した「改正資金決済法」が成立しました。
2016年8月には香港で有名な暗号資産の取引所Bitfinexがおよそ12万BTCの盗難被害に遭い、価格は一時的に下落したもののその後に持ち直して12月には約11万円程度にまで上昇しました。
2014年の4万円がこの2年で11万円台となり約3倍となりました。
2017年は仮想通貨元年と呼ばれ、日本の大手金融機関や機関投資家が市場に参入し始めたことで、BTCをはじめとする暗号資産の価格が軒並み急騰した年でもあります。
2017年2月に米国の先物取引所である「CME（シカゴ・マーカンタイル・エクスチェンジ）」がBTC先物取引を開始したことで機関投資家の参入も相まって暗号資産市場に大量の資金が流入し、価格は一時1BTC=230万円を突破しました。
2018年は年明け早々にCoincheckで約580億円分の暗号資産「NEM（ネム）」が不正流出した事件を受けて市場全体が冷や水を掛けられた年であったと思います。数々のSNSサービスが暗号資産に関する広告の掲載禁止を発表したことにより、BTCに対する信用が低下し、価格も急速に下落していきました。
年初は200万円台だったにも関わらず1月にFacebookが広告禁止を発表、3月にはGoogleとTwitterも同様の措置を発表し、その後も好材料が出て来ないために価格が回復することはなく12月には約36万円まで下落しました。
2016年の11万円がこの2年で36万円台となり、一時期は20倍になったのに約3倍止まりとなりました。
2019年には長らく停滞していたBTC相場は一転して上昇トレンドに入り、6月には約140万円まで値上がりしましたが、9月以降は再び下降トレンドになってしまいます。
暗号資産取引プラットフォーム「Bakkt（バックト）」がBTC先物サービスを開始するものの、出来高の低さから市場に失望感が広がり、11月には暗号資産取引所「Bitmex（ビットメックス）」での顧客メールアドレス流出事件や中国政府の新たな規制強化が相次ぎ、BTC価格は80万円台まで下落します。
2020年はBTCに追い風となる各国政府の大規模な金融緩和策が市場を下支えし、DeFi（分散型金融）の人気上昇などを背景に堅調に推移して年末には1BTC=約300万円となりました。
2018年の36万円台がこの2年で約300万円となり、約10倍となりました。
2021年2月にはXで有名なイーロン・マスクの電気自動車メーカーテスラによる大量購入発表を受けて約600万円に高騰します。
2021年10月には米国初のBTC先物ETFが承認され、11月8日には過去最高値となる1BTC=約776万円を記録しました。
2022年に入ると米国のFRB（連邦準備制度）による金融引き締めやロシアのウクライナ侵攻といった悪材料が続き、年初の400〜500万円台から大きく値を下げ、年末には約230万円まで下落しました。
2020年の約300万円台がこの2年で約230万円となり、初めて2年で10倍理論が外れる事態となりました。
2023年に入ると米国でBTCにまつわる様々な事件が頻発しましたが、年末には1BTC=約600万円まで回復しました。
2024年はBTCのポジティブ材料が頻発し、最高値を更新する年となりました。年初に米証券取引委員会（SEC）がついにBTC現物上場投資信託（ETF）を承認し、証券会社の口座を通じて株式と同様にBTCを取引できるようになったことで機関投資家の参入拡大が期待され、3月5日には1BTC=1,000万円を突破ました。
2024年11月の米大統領選を背景に市場の期待が高まり、下旬にはついに10万ドル（約1,500万円）を突破、12月17日には最高値である約1,635万円を記録し、ETF承認ラッシュ、金融政策の転換と政治要因が重なったこともあってか市場に安心感が生まれて1BTC=1,000万の大台が揺るがない状況となりました。
2022年の約230万円台がこの2年で約1,600万円となり、約7倍となりました。
2025年はBTCは堅調に推移し、ハッキング事件で価格が下落する局面もあったもののトランプ政権が「戦略的ビットコイン準備資産」創設を発表したり、米議会で暗号資産法案可決と政治要因が相まって史上最高値である1,800万円を突破し、1BTC=2,000万の大台に迫る勢いも束の間、現在失速中となっております。
今年2026年は2年で10倍理論が適用されるなら2024年時点の約1,600万円は年内のどこかで1億6千万ということになり、BTCでさらなる資産拡大が狙えそうです。
今からでもビットコイン(BTC)を買うのか
世の中の大半の人はお金が無い、お金が無いと言うわりにはお金を増やすための行動は一切起こさないという私の中での世の中の七不思議があります。
2017年のGW時点で確かBTC価格は30万円程度だったと思います。私が当時勤めていた会社の同僚に今後上がるという噂があるから1万円分でもいいから買って持って置いたらと話を振ったことがありますが、誰一人としてBTCを買っていませんでした。
その会社の退職日に所詮私のような何の取柄も無い様な中年男の言う事なんて誰も真に受けて聞きゃしないかと帰路につく際に自嘲気味に薄笑いしたものですが、現時点でBTCは1,500万を付けており、当時の1万円は50万円にもなっていた事実があります。
ドルコスト平均法のように1年間だけでも毎月1万円の積み立て投資の要領でBTCをコツコツと買っていれば時価で650万円となり、当時の上司はもう定年でしょうから老後資金の足しにもなっただろうに勿体無い話です。
チャンスがチャンスに見えないのはやはり金融リテラシーが低いからだとは思いますが、トレンドが見抜けない人は投資自体向いていないのかもしれません。
当時はBTCは仮想通貨と呼ばれ、同時期に知名度のあるインフルエンサーや芸能人が中身の無い詐欺コインをネット上でプロモーションする事も横行したことで一般人からすれば暗号資産なんて全部詐欺だと思われていたようなので仕方のないことだったのかもしれませんが、虎穴に入らずんば虎子を得ず、今の時代リスクを背負わなければ日本の資産価値はどんどん目減りしていく一方です。
BTCがちょっとでも下落すれば鬼の首を取ったようにそれ見たことか暴落したとチャートを拡大して暴落したように見せたり、BTCは詐欺なんだと暗号資産を認めない人達がネット上で大騒ぎしたり、別の金融商品や自分の商売に勧誘するような人達も散見されました。
投資は絶対に儲かるという保証はありませんのでBTCを買わなかった当時の同僚達を馬鹿だと言うつもりはありませんが、二言目には金が無いというのであれば何か1つでもいいからお金を増やすための行動をしてみたらいかがかと思います。
上述しましたがトランプ政権が「戦略的ビットコイン準備資産」創設を発表したり、米議会で暗号資産法案可決という政治要因は事実ですし、金融業界の有力者や資産家に都合の良い法案を通す噂など相場が上がる材料は着々と浸透しているようです。
仮に今後のBTC暴騰で3,000万円を超えるようであれば現在の1,500万の2倍ということなので1万円分でもBTCを買っておけば2万円になる計算なので貯金しておくよりよっぱど良いのではないかと思いますが、結局やるかどうかはあなた次第という自己責任論になります。
確実に言えることは何もしなければ何も起こらないという事です。今の政府は日本人を逆差別し、どんどん貧しくなるような政策しかやっていないように思えますし、金融政策面でもそれがよくわかる事案が発表されております。
お金の無い悲惨な老後に関するyoutube動画がたくさんアップされておりますが、今この瞬間の行動で自分の老後が変わってくると思いますので将来が不安だと思うのであれば何か1つでもいいからお金が増えるための行動をすることをお勧めします。
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